電子マネーの残高を現金化する方法とは？支払い方法に合った手順や注意点を解説

「チャージしたけど使わない電子マネーを現金に戻したい」

電子マネーにチャージした分の残高は、原則として使い切る必要があります。

しかし、ある一定の手続きを踏めば、電子マネーの残高を現金として手元に払い戻すことも可能です。

今回は電子マネーの3つの支払い方法のうち、プリペイド型とポストペイ型の残高を現金化する方法について解説します。

そもそも電子マネーは現金化できる？

電子マネーは事前にチャージをして使う「プリペイド」、預金口座と紐付けて使う「デビット」、クレジットカードを登録して使う「ポストペイ」の3つの支払い方法があります。

このうち、電子マネー現金化できるのは「プリペイド」と「ポストペイ」です。

「デビット」は電子マネー決済の利用金額が紐付けた預金口座から即時引き落とされるため、現金化をする意味がありません。

プリペイド型の電子マネーは解約払い戻しで残高を現金として返金することもできます。

また、ポストペイ型電子マネーで決済した分は、後日クレジットカードの利用金額と合算して支払うため、実質的なクレジットカード現金化となります。

電子マネーの3つの支払い方法については、以下の記事をご参照ください。

クレジットカード現金化の口コミ

電子マネーとは？プリペイド・デビット・ポストペイの3つの支払い方法やメリットと...

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プリペイド型電子マネーの現金化

代表的なプリペイド型電子マネーは、SuicaやPASMOなどの交通系電子マネー、WAONやnanacoなどの流通系電子マネー、iDに対応したペイペイやメルペイなどが挙げられます。

電子マネーのチャージ済み残高は、以下の方法で現金化することができます。

1. 解約して残高を払い戻す（交通系電子マネーのみ）
2. 登録した銀行口座に現金引き出し（iDのみ）
3. 電子マネー決済で購入した商品を換金する

それぞれの現金化の手順を見ていきましょう。

1.  解約して残高を払い戻す

SuicaやPASMOなど交通系の電子マネーは、エリア内の鉄道駅やバス営業所等で払い戻しを申し出ると、カード残額と発行時に支払ったデポジット（500円～）が返金されます。

ただし、残額だけの払い戻しはできずカードごと回収されるため、解約以降は再度発行するまで電子マネーを利用できません。払い戻しには運転免許証やパスポートなど本人確認書類が必要です。

2. 登録した銀行口座に現金引き出し

iDに対応しているペイペイやメルペイなどのスマホ決済は、事前に登録した銀行口座に「振込申請」をすることで、残高を銀行口座に移動することができます。

ただし、200円程度の振込手数料がかかること、振込が反映されるまでに数日かかることに留意しておきましょう。

銀行口座への現金引き出しの手順はスマホ決済ごとに異なるため、自身が利用しているスマホ決済のマニュアル等でご確認ください。

3. 電子マネー決済で購入した商品を換金する

電子マネー決済に対応している店舗で現金化したい金額分の商品を購入します。購入した商品を買取業者、ヤフオクやメルカリなどで転売すれば、お金を手に入れることができます。

ただし、高く買い取ってもらえる商品を選ばないと安売りしてしまうリスクもあります。

比較的高く買い取ってもらえる商品としては、最新のゲーム機やゲームソフト、セブンイレブンのnanaco決済で購入できるAmazonギフト券、iTunesカードなどがおすすめです。

ギフト券の現金化については、こちらの記事も参考になるでしょう。

クレジットカード現金化の口コミ

ギフトカード現金化（Amazonギフト券、iTuensギフトカードなど）の方法を具体的に解説

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ポストペイ型電子マネーの現金化

ポストペイ型電子マネーは、発行時にクレジットカードを登録しておき、電子マネーで決済した分が後日クレジットカードの利用額と合算して請求されます。代表的な電子マネーには、iD（アイディー）やQUICPay（クリックペイ）があります。

ポストペイ型電子マネーの残高＝登録したクレジットカードのショッピング枠の残高なので、実質的なクレジットカード現金化となります。

現金化については、先ほど解説したプリペイド型電子マネーの現金化の3の方法と同様、高く買い取ってもらえる商品を購入して換金する方法を利用します。

電子マネー現金化の注意点

電子マネーの発行元の各社は、会員規約で「換金目的の利用」を禁止しています。万が一、換金利用の目的が発行元にバレると、電子マネーの利用資格が停止となるおそれがあります。

通常の使用においては何も問題ありませんが、たとえばポストペイ型の電子マネーで登録したクレジットカードのショッピング枠を使い切るような商品を購入をすると、換金目的の利用を疑われてしまいます。

とくにポストペイ型の電子マネーでの現金化が登録しているクレジットカードの発行会社にバレると、強制解約および利用残高の一括支払いというペナルティーが課される場合があります。

クレジットカードの強制解約は個人信用情報に事故情報として登録されるため、最長10年以上は新規にカードが発行できないなどの不利益を被ります。

電子マネー現金化についてのQ&A

電子マネー現金化に関して、よくある質問とその回答をQ&Aにまとめました。

お金に困ったら電子マネー現金化でお金を作ろう

電子マネーを現金化する方法について解説しました。

「チャージしたけど使わない電子マネーを現金にして戻したい」「手元に現金はないけど電子マネーでお金を作りたい」という場合は、それぞれの電子マネーの支払い方法に応じた方法で現金化することができます。

払い戻しや銀行払い出しができる電子マネーは、所定の手数料こそかかりますが、もっとも簡単かつコストがかからない現金化の方法です。

また、電子マネーで購入した商品を換金してお金を作る方法は、買取業者等で高く買い取ってもらえる商品を選ぶことが、手元に多くの現金を残すためのポイントとなります。