クレジットカード現金化が信用情報に影響する2つのケース｜ブラックリストに入る可能性は？

クレジットカード現金化を利用するにあたって、自身の個人信用情報にキズがついたり、ブラックリスト入りしたりするのではないかと心配する人もいらっしゃるでしょう。

銀行や消費者金融からお金を借りるときには、必ず信用情報（クレヒス）が照会されるため、現在の借入金や返済状況、過去の事故情報などがすべて金融機関に調査されます。

さらに、信用情報にキズがつくと将来借り入れをしたり、ローンを組んだりするときに不利になることも多いため、クレジットカード現金化で信用情報に悪い影響を与えたくないと考えるのは当然です。

今回は信用情報の基礎知識、並びにクレジットカード現金化が信用情報に影響するのか否かについてお伝えします。

信用情報とは

信用情報とは、クレジットやローンといった融資の申し込みや契約に関する情報のことです。

消費者金融会社やクレジット会社などが加盟業者として組織する信用情報機関が情報を管理・提供しています。

融資を受ける際、信用情報機関に登録されている信用情報が照会され、消費者（融資の申込者）が融資可能かどうかを判断されます。

信用情報機関とは以下の3機関の総称です。

• 株式会社シー・アイ・シー（CIC）
• 株式会社日本信用情報機構（JICC）
• 全国銀行協会（全銀協・JBA、あるいは全国銀行個人信用情報センター・KSC）

以下に示すように業者によって加盟する信用情報機関が異なります。

信用情報機関の業務

信用情報機関は、消費者の信用情報をクレジットカード会社、消費者金融会社、銀行などの金融機関から収集・登録した情報を管理、提供する業務を行っています。

信用情報機関は登録した信用情報を、金融機関が融資の申込者との契約をする際に返済能力を正確に調査できるよう、加盟している金融機関全てに情報を提供しています。

銀行で住宅ローンを申し込むときはJBA、消費者金融会社でキャッシングを申し込むときはCICとJICCが照会されます。

融資の申し込みの際には必ず、信用情報機関に個人情報を登録することに同意する必要があります。

信用情報機関に登録される情報

信用情報機関に登録される情報は、

• 個人情報
• 申込情報
• 契約情報
• 返済状況
• 事故状況

です。これらはそれぞれ定められた期間（0.5～10年）、信用情報機関に登録されます。

1回でも延滞を起こしてしまうと信用情報に記録が残るため、将来的にキャッシングやローンを申し込む際に不利に働いてしまいます。

たとえば延滞の情報が記録されてしまうと、最長5年間は新たにクレジットカードを作ることができません。

いわゆる「信用情報にキズがつく」という状況です。

クレジットカードやローンを利用している間は、延滞や債務整理などで信用情報にキズがつかないようにすることが重要です。

ショッピングローンも信用情報に登録される

信用情報はキャッシングの審査で重要視されるため見落としがちですが、ショッピングローンの返済や滞納の状況も全く無関係ではありません。

キャッシングの審査では、他社のキャッシングの状況にショッピングローンも含めた、消費者の全体の負債状況を把握したうえでの総合的な判断がなされます。

信用情報上のキャッシングの返済状況は問題がなくても、ショッピングローンの負債額があまりにも多かったり、返済遅れが著しいと判断された場合、審査に通過できない可能性があるのです。

ただし、キャッシングとショッピングローンでは、信用情報機関に報告される頻度が異なります。

キャッシングの入手金や返済・延滞の情報は銀行カードローンを除き、信用情報機関に日次報告（更新）されるため、ほぼリアルタイムで返済や遅延の情報を確認できます。

一方、ショッピングローンは信用情報機関に月次報告（更新）されるため、リアルタイムでの確認は不可能です。

つまり、信用情報に照会して審査を行う金融機関側も、ショッピングローンの状況については逐次把握ができません。

クレジットカード現金化が信用情報に影響しないケース

クレジットカード現金化を利用して問題なく返済が完了した場合は、信用情報に影響はありません。

その理由は次のとおりです。

クレジットカード現金化は審査不要

そもそもクレジットカード現金化には、銀行や消費者金融に融資を申し込む場合と違って審査がありません。

クレジットカード現金化は、利用者が保有しているクレジットカードのショッピング枠を現金化する取引です。

ショッピング枠はすでにクレジットカード会社が審査をしたうえで提供されているため、現金化業者が重ねて審査をする必要がありません。

キャッシングやローンのように、信用情報機関に照会して利用者の返済能力を調査する必要もないのです。

信用情報機関の加盟業者ではない

前述の通り、信用情報機関は消費者金融会社やクレジット会社などの金融機関が加盟業者として組織しています。

クレジットカード現金化業者は加盟業者ではないため、信用情報を照会することも、利用者の情報を登録することもありません。

クレジットカード現金化が信用情報に影響するケース

クレジットカード現金化を利用して問題なく返済が完了した場合は、信用情報に影響はありません。

ただし、以下に挙げるケースではクレジットカード現金化が間接的な原因となって、信用情報にキズがつく可能性があります。

ショッピングローンの負債額や返済状況が芳しくない場合

前述の通り、ショッピングローンの負債額や返済状況も信用情報に登録されます。

よって、クレジットカード現金化を利用した際に商品の購入額がはるかに高額だったり、カード利用額の返済が滞ったりした場合は、信用情報にキズがついてしまいます。

退会処分やカード利用停止になった場合

クレジットカード会社が規約違反としている「換金目的のカード利用」がカード会社に発覚して、退会処分やカードの利用停止措置を受けると、信用情報にキズがつきます。

クレジットカード会社が利用者に対して退会処分や利用停止措置を取った場合、信用情報に事故情報として登録されます。

当然ながら、信用情報の事故情報が解除されない限り、将来的な借り入れやローンの審査で不利になってしまいます。

まとめ

クレジットカード現金化の利用は信用情報（クレヒス）に影響しないケース、影響するケースがご理解いただけたでしょうか？

将来的にキャッシングやローンなど金融機関から融資を受ける予定があるため、自身の信用情報を良好な状態で維持しつつ、なおかつすぐに現金が必要な状況であれば、クレジットカード現金化は有効な方法と言えます。

ただし、現金化のクレジットカード利用額を遅延なく返済できることが大前提です。

カード現金化を利用する際は計画的に、客観的な口コミ情報を参考に、高い換金率で安心・安全な取引ができる現金化業者を選びましょう。