クレジットカード現金化で利用停止になる理由とは？バレにくい方法も解説

クレジットカード現金化は、ショッピング枠の残高を現金に変える方法です。

キャッシングと違って審査不要、信用情報に記録が残らないため、「今すぐお金が必要！」という方にとっては非常に使い勝手の良い方法と言えるでしょう。

しかし、カード現金化を行う場合にどうしても懸念されるのが「カード利用停止のリスク」です。

「現金化を行うとカード利用停止になる」というリスクを知っていても、その理由や仕組みまでをご存じの方は少ないはず。

そこで今回は、カード現金化で利用停止になる理由や仕組み、利用停止となった場合に想定されるリスク、カード会社にバレることなく安全に現金化を行う方法までをご紹介します。

なぜクレジットカード現金化を行うとカード利用停止になるの？

クレジットカード会社は現金化を目的としたカード利用を規約で禁止しています。

たとえば、楽天カードの会員規約には次のような記載があります。

会員は、現金化を目的として商品・サービス等の購入等にクレジットカードご利用可能枠を利用することはできないものとします。

引用：https://www.rakuten-card.co.jp/agreement/card_member/

※下線は筆者

クレジットカード現金化の仕組み上、現金化業者が指定する商品をクレジットカードで購入するプロセスが必要となりますが、この行為自体がカード会社から「現金化目的ではないか？」と疑われる可能性があるのです。

さらに、楽天カードの会員規約には次のような記載もあります。

第19条（カード利用の停止､会員資格取消し）
会員が、支払いを怠る等本規約に違反した場合、違反するおそれがある場合、会員のカード利用状況について、換金目的とした商品購入の疑いがある等不適当又は不審があると当社が認めた場合、前条の再審査に協力しない場合、再審査の結果によりカード利用の継続が不適切であると当社が認めた場合、不正被害を未然に防止する必要があると当社が認めた場合、その他当社が必要と判断した場合には、当社は会員に通知することなく次の措置をとることができるものとします｡
カードの利用断り｡
カードの利用停止（カードショッピングの全部又は一部の利用停止、カードキャッシングの全部又は一部の利用停止及びカード付帯サービス・機能の全部又は一部の利用停止を含む）。
加盟店等に対する当該カードの無効通知｡
当社が必要と認めた法的措置｡

※下線は筆者

楽天カードに限らず、大半のカード会社の規約は現金化目的のカード利用を禁じてします。

会員規約に違反する行為は、カード利用者（契約者）とカード会社との間で結んだ約束を破ったということに他なりません。

クレジットカードの契約を考えるとわかりやすいですが、クレジットカードを作るときには必ず会員規約への同意が求められます。契約時に会員規約の内容を把握し、厳守することに同意したからこそ、クレジットカードのショッピング枠やキャッシング枠を利用することができます。

つまり、会員規約で現金化目的のカード利用が禁止されていることを知っておきながら、規約違反であるクレジットカードで現金化目的の商品の購入を行ったことは、カード利用停止になる十分な条件なのです。

カード利用停止になった場合のリスク

カード利用停止になると、カードを使ってショッピングができない、キャッシングを利用できないという他に、次のようなリスクがあります。

カードの強制解約

カード会社の会員規約に違反してカード利用停止になったということは、会員としての資格を失ったということです。

当然ながら、水道光熱費等の月額料金をクレジットカード支払いできなくなるほか、カードのポイントや特典なども失います。

カード返済額の一括請求

楽天カードの会員規約では、「会員が購入した商品（権利を含む）の質入､譲渡､賃貸その他当社の所有権を侵害する行為をした場合」に、「債務全額をただちに支払う」としています。

クレジットカードを利用して商品を購入した場合、利用者がその支払いを完済するまで、商品の所有権はクレジットカード会社にあり、これを所有権留保と言います。

クレジットカードの仕組みを考えるとわかりやすいですが、クレジットカードで商品を購入することは、商品代を支払うべき利用者に代わってクレジットカード会社が商品代を立て替えているという状態です。

したがって、商品はカード利用者の手元にあったとしても、商品代の支払いが完了するまで、商品の所有権はカード会社にあります。

カード現金化は利用者に所有権のない商品を現金化業者に譲渡していることになるため所有権を侵害する行為と見なされ、債務全額をただちに支払うペナルティーが課させる可能性があるのです。

信用情報に影響

カード現金化の取引そのものは、銀行や消費者金融からの借入とは異なるため、信用情報に影響ありません。

しかし、カード会社に現金化を利用したことがバレれば、利用規約違反により強制解約させられ、その記録が信用情報機関に残ってしまいます。

カード強制解約はJICCに「注意情報」として発生日から5年を超えない期間記録されます。

融資やローンを申し込む際は必ず信用情報が紹介されるため、発生日から５年間は新たにクレジットカードを契約したり、住宅ローンを申し込んだりすることができなくなる可能性があります。

＞＞「信用情報」について詳しく見る

カード利用停止になるまでの流れ

カード現金化を疑われると、どのような流れで利用停止にまで至ってしまうのでしょうか？

自動検知システムによって現金化目的のカード利用が検知される

カード会社はカード契約者がクレジットカードでどのようなものを購入しているかをプログラムで自動検知するシステムを使っています。

このシステムは過去の不正利用データを基準にして、不正利用の疑いがあるカードを検知しています。

そのため、クレジットカード現金化の際に不正利用が疑われると、一時的にカードを利用停止状態にされることもあります。

システムがどのような基準で検知しているかカード会社は公開していないため、基本的には現金化を疑われるような商品を購入しないように注意するしかありません。

ただし、この段階ではあくまでも「不正利用の疑いがある」とされただけです。一時的な利用停止に過ぎないため、完全にバレたわけではありません。

カード会社から問い合わせの電話がかかってくる

次に、カード会社から問い合わせの電話がかかってきます。

自動検知システムに引っかかった取引について、商品を何の目的で購入したのか、クレジットカード現金化を行ったのか調査するためです。

問い合わせの内容は、「クレジットカードが不正利用されていないか」「カードで何を買ったのか」「商品は自分で購入したのか」「購入目的は何か」などです。

オペレーターの質問に「現金化目的の利用ではない」ことを主張し、相手方が不正利用ではないことを判断すれば、一時的な利用停止が解除されて、再びクレジットカードが利用可能となります。

一方で、カード現金化がバレてしまったのではないかとオロオロした回答をしてしまうと、完全にカード利用停止とされるおそれがあります。

特に自分でカード現金化を行う場合は、カード会社から問い合わせの電話がかかってきても、毅然とした態度で応対できるようにしなければなりません。

利用停止になる可能性の高い行為

「カード現金化は利用停止になる可能性が高い」と言っても、利用停止になる人もいればならない人もいます。カード会社の基準によっても異なりますが、次のように現金化目的の利用が疑われやすいケースがあります。

換金性の高い商品を連続購入する

新幹線の回数券やブランド品など、換金性の高い商品をクレジットカードを使って連続で購入すると、カード会社から高確率で現金化が疑われます。

換金性の高い商品の連続購入は現金化に利用されやすいという事実があるため、カード会社も特に目を光らせているのです。

このケースでカード会社に現金化目的の利用を疑われると、一時的な利用停止か、あるいはカード会社によってはいきなり利用停止処分となる場合があります。

キャッシング枠を使い切った状態での現金化

すでにキャッシング枠を全て使い切っている状態で、ショッピング枠の残高を使って高額の商品を購入する場合も要注意です。

キャッシング枠を全て使い切るほどお金を必要としている人がクレジットカードで高額の商品を購入すれば、自分用やプレゼント用とは考えにくく、高確率でカード現金化が疑われます。

特にキャッシング枠をいっぱいに使っている人はカード会社にマークされやすく、疑わしいカード利用があれば即利用停止になる可能性も高くなります。

自分で現金化を行う

現金化業者に支払う手数料を浮かせるため、自分で現金化を行いたいという方もいらっしゃるかもしれません。

自分での現金化は手数料を抑えられる、悪徳業者に騙されることがないといったメリットがある一方、カード利用停止のリスクが高くなるというデメリットもあります。

なぜなら、カード会社に現金化目的のカード利用がバレないようにさまざまな対策を講じている現金化業者よりも、何の対策もせずに自分で現金化をしている人の方が、カード会社に目をつけられやすいからです。

実際に自分で現金化を行うとして、カード会社に現金化目的のカード利用がバレないようにする具体的な対策が思い浮かぶでしょうか？

「カード事故０件」「クレーム０件」を掲げる優良現金化業者は、具体的な仕組みこそ後悔していませんが、ほぼ確実に現金化目的のカード利用がバレないような対策を講じています。

したがって、安全性を重視した現金化を行うなら、優良現金化業者を利用しましょう。

安全に現金化を行うなら優良現金化業者を選ぼう

前述の通り、カード利用停止や強制解約といった現金化のリスクを回避するためには、「カード事故0件」の実績とノウハウを持つ現金化業者を選ぶことが重要です。

優良現金化業者は、たとえば商品の購入時にカード決済代行会社を通すなどして、カード会社に現金化目的のカード利用がバレにくくなる対策を講じています。

現金化業者を利用すれば、決済手数料や振込手数料などのコストは生じますが、何ものにも替えがたい「安全性の高い現金化」が実現できます。

利用者の体験談や口コミ評判などをチェックして、安全にカード現金化ができる優良業者を選びましょう。